10日間で４つの心臓 中国のオンデマンド臓器移植【禁聞】【動画】

【脱党支援センター2020年8月21日】

技能実習生として来日していた中国人女性が重い心臓病を患い、武漢の病院で心臓の移植手術を受けるために6月12日に帰国しました。武漢協和医院は移植のために、わずか10日間で４つの心臓を見つけて待機していました。４つの心臓はいったいどこから来たのでしょうか。

8月13日、米国の雑誌「ナショナル・レビュー」はウェズリー・スミス（Wesley J.Smith）氏の文章を掲載し、中国共産党が裕福な外国人の臓器移植のために、法輪功学習者や他の政治犯から臓器を摘出し、他人の命を終わらせることを代価に金で命を買っていると指摘しました。

文章では、日本に住む中国人女性が心臓移植のために中国に戻りましたが、中国の病院は10日間で、女性にマッチする心臓を4つも見つけました。

スミス氏は、「臓器の強制摘出に反対する医師団（DAFOH）」の米国執行長、トルステン・トレイ（Torsten Trey）博士の言葉を引用して疑問を呈しました。「問題は、この４つの心臓がどこから来たのかということだ」

米国の2018年の最新データによると、心臓移植を受けるまでの平均待機期間は通常6か月から9か月です。このデータから計算すると、一人の患者に適合する心臓を4つ見つけるためには、つまり、4人がICUに入っている、もしくは致命的な事故で死亡し臓器を提供するということを意味しますが、この確率になるには約2年間の待ち時間を要します。

「追跡調査国際組織」代表 汪志遠氏
「米国は世界で臓器移植が最も進んでいる国で、副大統領でも心臓移植のために2年間待った。中国は臓器移植が比較的に遅れている国なのに、心臓移植をするのに、10日間で心臓を4つも見つけた。これは果たして可能なのか？」

大紀元のこれまでの報道によると、実習生として来日中の24歳の孫玲玲（そん・れいれい）氏は、稀に見る免疫系の病気をかかり、重度の心臓病を患っていました。昨年9月、名古屋の藤田医科大学病院が彼女のために体外式両心室補助人工心臓を付ける手術を行いました。しかし、このような生存方法から脱却するためには心臓移植が必要になります。

孫玲玲氏の父親は、日本では心臓移植に3年以上かかることを知ると、娘を中国の武漢協和医院で治療させることを決めました。その後、武漢協和医院の心肺移植主任の董念国（とう・ねんこく）教授が孫玲玲氏の心臓移植手術を受け入れました。

不思議なのは、董念国氏をはじめとする医療チームは、10日もしないうちに立て続けに４つの心臓を見つけ、孫玲玲氏のために移植手術を成功裏に完成させました。

「臓器の強制摘出に反対する医師団（DAFOH）」顧問 林曉旭氏
「このような短期間でマッチした人を探し出す。これは実際は巨大な生きた人の臓器バンクが存在していて、その出所は中共の各刑務所、労働収容所、拘置所に監禁されている人々だ。自由を失った彼らが中共の臓器バンクであり、多くの報道でも言っているように、中共はこれらの良心の囚人に対して、血液検査を強要し、彼らを生きた臓器バンクとして利用している。だからこんなに早く適合する臓器が見つかるのだ」

「臓器の強制摘出に反対する医師団（DAFOH）」の顧問を務める林曉旭（りん・ぎょうきょく）氏は、中国のドナー登録制度はまだスタート段階にあり、中共当局の言う「適合するドナー」をみつけることとは、実際は需要に応じて殺人を行う政府主導の恐ろしい産業チェーンであると指摘します。

「臓器の強制摘出に反対する医師団（DAFOH）」顧問 林曉旭氏
「中共の公安、検察、司法部門および610部門は、実際は商売の仲介者だ。中国の労働収容所や刑務所、拘置所は臓器の養殖場で、病院が臓器移植を行う。病院は臓器マーケティングとセールスの末端であり、国内外の臓器移植を必要とする多くの人を呼び寄せて、移植をさせる。これは中共政府が主導する恐ろしい産業チェーンである」

人権団体「追跡調査国際組織」が行った最新の調査では、中共のある軍医が生きた若者の身体から「上質」な臓器を摘出していることを認めました。

「追跡調査国際組織」代表 汪志遠氏
「追跡調査国際組織の10数年来の調査で、中国は1999年から全国範囲で生きた法輪功学習者から臓器を摘出していた。のちに、他のグループからも臓器をとるようになった。このようは方法で法輪功を迫害し、臓器で暴利をむさぼり、これらの人の犯罪をさらに刺激している。中共にはこのような犯罪前科があるため、この４つの心臓の出所は正常ではないと疑わざるを得ない」

米国の国際宗教自由委員会（USCIRF）は、米国政府に対し、中国共産党による法輪功学習者を含む生きた人からの臓器摘出疑惑について正式な調査を開始するよう促し、同時に臓器狩りに加担した中共の高官、医師および組織に対して制裁を科す準備をしておくべきだと呼びかけています。

転載新唐人